外壁・サイディング

サイディングの厚み14mm・16mm・18mmの違い

窯業系サイディングには、14mm・16mm・18mm・21mmなど複数の厚みがあります(現行のJIS A 5422では14mmが最小)。厚みによる強度、遮音、デザイン、価格、留め付け方法の違いを整理し、選ぶときの考え方を解説します。製品ごとの仕様は各メーカーで確認してください。

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サイディングの厚みとは

窯業系サイディングは、製品によって厚みが異なり、14mm・16mm・18mm・21mmなどがあります。JIS A 5422(窯業系サイディング)では、2008年の改正で最小の厚みが12mmから14mmに引き上げられ、現行規格(2019年版)は14mm以上を対象としています。厚みは、強度・遮音・彫りの深さ(デザイン)・価格に影響します。製品ごとの仕様はメーカーのカタログ・仕様書で確認してください(窯業系サイディング参照)。

厚みの種類

厚み 位置づけ(一般的な見方)
12mm 旧JIS時代の薄型品。既存住宅で見られることがあるが、現行JISの対象外
14mm 現行JISの最小。普及価格帯の製品に多く、釘留めが一般的
16mm やや厚く、金具留めに対応する製品が多い
18mm 厚型。彫りの深いデザインが作りやすい
21mm さらに厚い上位品(メーカーの一部シリーズ)

製品のランクやメーカーによって厚みの設定は異なります。たとえばニチハの商品検索では、14mm厚・16mm厚・18mm厚・21〜16mm厚といったシリーズ区分が示されています(2026年10月時点の公式サイトで確認)。

厚みと留め付け方法

厚み 留め付けの傾向
14mm 釘で留める製品が中心
15〜16mm以上 金具で留める(金具留め)製品が多い

金具留めは、表面に釘頭が出にくく、見た目をきれいに仕上げやすいとされます。留め付け方法は製品ごとに指定があるため、メーカーの施工説明書で確認します。

厚みで変わること

項目 厚いほど 薄いほど
強度 割れに強い傾向 相対的に弱い
遮音 有利な傾向 相対的に弱い
デザイン 彫りの深い柄が作れる 柄の凹凸が浅め
重量 重い 軽い
価格 高めの傾向 抑えやすい
施工 重くて取り回しが大変 軽くて施工しやすい

厚いほど良いとは限りません。他の仕様(塗膜・防火・シーリング)も重要です。

デザインとの関係

タイル調・石目調など深い凹凸の柄は、厚みのある製品で作られることが多いです。JIS A 5422では、表面模様の深さの上限が厚さごとに定められており(例:中実品で14mmは4.5mm以下、18mmは8.0mm以下)、厚い製品ほど深い彫りが可能になります。同じ柄でも、厚みの違いで重厚感が変わります(サイディングのデザイン参照)。

重量と建物への負担

項目 内容
外壁の重量 厚みが増えると外壁全体の重量が増える
耐震性への影響 建物の設計で荷重として考慮される
リフォーム時 重ね張りは重量が増える(重ね張りと張り替え参照)

新築では、設計で荷重が考慮されます。リフォームでは、既存建物への負担を確認します。

選ぶときの考え方

観点 内容
予算 厚みによって価格帯が変わる
デザイン 選びたい柄がどの厚みで作られているか
性能の優先度 遮音・強度を重視するか
建物の構造 木造・鉄骨造など荷重の条件
メンテナンス 厚みよりも、塗膜・目地の維持が重要

サイディングの厚みの注意点

  • 厚みだけで性能は判断できません。
  • メーカーや製品によって厚みの意味(表記)が異なる場合があります。
  • 見積もりでは、製品名と厚みを確認します。

サイディングの厚みでよくあるミス

  • 「厚い=高性能」と決めつける。
  • 製品名を確認せずに契約する。
  • 柄と厚みの関係を知らない。

サイディングの厚みのチェックリスト

  • 製品の厚みを確認したか。
  • 柄・価格・性能を総合して判断したか。
  • 仕様書を入手したか。

サイディングの厚みのFAQ(よくある質問)

Q. 14mmと16mmは、どちらがよいですか?
A. 予算とデザインで選びます。差は製品によって異なります。

Q. 厚いほど、長持ちしますか?
A. 厚みだけでは決まりません。防水の維持が重要です。

Q. 厚みは、見積もりに書かれていますか?
A. 製品名に含まれることが多いです。確認します。

筆者の見解(サイディングの厚み)

厚みは、「数字」で比較しやすいため、判断の中心になりがちだと考えます。実際の使い心地は、防水・施工・メンテナンスで決まる部分が大きいため、総合的に判断することを、おすすめします。

サイディングの厚みの関連項目

出典(一次情報)

本記事は一般的な情報の提供を目的としており、個別の設計・契約・税務・法律上の助言ではありません。制度や基準は改正されることがあるため、最新の内容は各公的機関の公式サイトや、専門家(建築士・税理士・金融機関など)でご確認ください。「筆者の見解」は一つの考え方です。